問題 １６－１
低圧屋内配線の開閉器又は過電流遮断器で区切ることができる電路ごとの絶縁性能として電気設備の技術基準（解釈を含む）に適合するものはどれか。
| Ａ | 使用電圧 100 Vの電灯回路は、使用中で絶縁抵抗測定ができないので、漏えい電流を測定した結果、 1.2 mAであった |
| Ｂ | 使用電圧 100 V（対地電圧 100 V ）のコンセント回路の絶縁抵抗を測定した結果、0.08 MΩであった |
| Ｃ | 使用電圧 200 V（対地電圧 200 V ）の空調機回路の絶縁抵抗を測定した結果、0.17 MΩであった |
| Ｄ | 使用電圧 400 Vの冷凍機回路の絶縁抵抗を測定した結果、0.43 MΩであった |
解答
●Ａ・・適合しない
絶縁抵抗を測定できない場合は、漏えい電流は、1mA以下です。
●Ｂ・・適合しない
使用電圧300V以下で対地電圧が150V以下の場合は、絶縁抵抗値は0.1MΩ以上でなければなりません。
●Ｃ・・適合しない
使用電圧300V以下で対地電圧が150Vを超える場合は、絶縁抵抗値は0.2MΩ以上でなければなりません。
●Ｄ・・適合
使用電圧が300Vを超える場合は、絶縁抵抗値は、0.4MΩ以上でなければなりません。
問題 １６－２
高圧受電設備の年次点検において、電路を開放して作業を行う場合は、感電事故防止の観点から、作業箇所に短絡接地器具を取り付けて安全を確保するが、この場合の作業方法として、誤っているものはどれか。
| Ａ | 取り付けに先立ち、短絡接地器具の取り付け箇所の無充電を検電器で確認する |
| Ｂ | 取り付け時には、まず接地側金具を接地線に接続し、次に電路側金具を電路側に接続する |
| Ｃ | 取り付け中は、「短絡接地中」の標識をして注意喚起を図る |
| Ｄ | 取り外し時には、まず接地側金具を外し、次に電路側金具を外す |
解答
●Ａ・・正しい
●Ｂ・・正しい
●Ｃ・・正しい
●Ｄ・・間違い
取り外し時は、取り付ける場合の逆になります。つまり、電路側金具を外してから接地側金具を外さなければなりません。
問題 １６－３
電気設備の技術基準の解釈において、D種接地工事に関する記述として、誤っているものはどれか。
| Ａ | D種接地工事を施す金属体と大地との間の電気抵抗値が 10 Ω以下でなければ、D種接地工事を施したものとみなされない |
| Ｂ | 接地抵抗値は、低圧電路において、地絡を生じた場合に 0.5秒以内に当該電路を自動的に遮断する装置を施設するときは、500 Ω以下であること |
| Ｃ | 接地抵抗値は、100 Ω以下であること |
| Ｄ | 接地線は故障の際に流れる電流を安全に通じることができるものであること |
解答
●Ａ・・間違い
Ｄ種接地工事は、使用電圧300Ｖ以下の機器の鉄台や金属外箱、金属管などの設置工事です。その場合の接地抵抗値は、100Ω以下です。ただし、地絡が生じた場合に0.5秒以内に電路を自動的に遮断する装置が設置されていれば、接地抵抗値は500Ω以下です
●Ｂ・・正しい
●Ｃ・・正しい
●Ｄ・・正しい
問題 １６－４
電気工事士法において、自家用電気工作物（最大電力 500 kW未満の需要設備）に係る電気工事のうち「ネオン工事」又は「非常用予備発電装置工事」に従事することのできる者はどれか。
| Ａ | 認定電気工事従事者 |
| Ｂ | 特種電気工事資格者 |
| Ｃ | 第一種電気工事士 |
| Ｄ | ５年以上の実務経験を有する第二種電気工事士 |
解答
電気工事士法における電気工事の作業に従事する者の資格と電気工作物の範囲は以下の通り。
| 第一種電気工事士 | ・一般用電気工作物 ・自家用電気工作物（最大電力500kW未満の需要設備） ・簡易電気工事（電圧600V以下で使用する自家用電気工作物 （最大電力500kW未満、電線路に係るものを除く）） |
| 第二種電気工事士 | ・一般用電気工作物 |
| 特殊電気工事資格者 | ・特殊電気工事（自家用電気工作物の特殊電気工事（ネオン工事、非常用予備発電装置工事）） |
| 認定電気工事従事者 | ・簡易電気工事 |
ネオン工事、非常用予備発電装置工事なので、「Ｂ」の特殊電気工事資格者がこれらの工事に従事できます。
問題 １７－１
電気工事業の業務の適正化に関する法律において、誤っていないものはどれか。
| Ａ | 主任電気工事士の指示に従って、電気工事士が、電気用品安全法の表示が付されていない電気用品を電気工事に使用した |
| Ｂ | 登録電気工事業者が、電気工事の施工場所に二日間で完了する工事予定であったため、代表者の氏名等を記載した標識を掲げなかった |
| Ｃ | 電気工事業者が、電気工事ごとに配線図等を帳簿に記載し、３年経ったのでそれを廃棄した |
| Ｄ | 登録電気工事業者の代表者は、電気工事士の資格を有する必要がない |
解答
●Ａ・・誤り
電気工事業者は、電気用品安全法に定める適正な表示が付いている電気用品でなければ電気工事に使用することはできません
●Ｂ・・誤り
電気工事業者は、営業所および施工場所ごとに、下記の項目を記載した“標識”を掲げる必要があります
記載内容：氏名（または名称）、法人の場合は代表者の氏名、営業所の名称、電気工事の種類、登録年月日、登録番号、主任電気工事士の氏名
●Ｃ・・誤り
電気工事業者は、営業所ごとに帳簿を備え、経済産業省令で定める下記事項を記載し、5年間保存しなければなりません。
記載内容：注文者の氏名または名称および住所、電気工事の種類および施工場所、施工年月日、主任電気工事士および作業者の氏名、配線図、検査結果
●Ｄ・・正しい
問題 １７－２
電気用品安全法の適用を受けるもののうち、特定電気用品でないものはどれか。
| Ａ | 合成樹脂製のケーブル配線用スイッチボックス |
| Ｂ | タイムスイッチ（定格電圧 125 V、定格電流 15 A ） |
| Ｃ | 差込み接続器（定格電圧 125 V、定格電流 15 A ） |
| Ｄ | 600 Vビニル絶縁ビニルシースケーブル（導体の公称断面積が８mm2、３心） |
解答
特定電気用品とは
構造、使用状況からみて特に危険または障害の発生するおそれが多い電気用品のことをいいます。
たとえば
・電線類：絶縁電線（導体の公称断面積100m㎡以下）、ケーブル（導体の公称断面積22m㎡以下、心線7本以下）
・配線器具類（定格電圧100Ｖ以上300V以下）：タンブラスイッチ、タイムスイッチ、フロートスイッチ（定格電流100Ａ以下）、配線用遮断器（定格電流100Ａ以下））、漏電遮断器（定格電流100Ａ以下）、差込接続器（定格電流50A以下）など
●すなわち、「Ａ」の”合成樹脂製のケーブル配線用スイッチボックス”は特定電気用品ではありません
●「Ｂ，Ｃ，Ｄ」は特定電気用品
